殺意を抑えられないあなたへ!理不尽なパワハラ上司への14の対処法

殺意を抑えられないあなたへ!理不尽なパワハラ上司への14の対処法近年世間を騒がせつつある大きな社会問題の一つに、「パワー・ハラスメント」略して「パワハラ」があります。

パワー・ハラスメントは職場いじめとも言い、「社会におけるパワー」すなわち職場などの地位や権力、上下関係などに基づいて他者に対して嫌がらせをしたり、危害を加えたりする振る舞いのことを指します。

パワハラで特に問題なのが、精神的な苦痛によって追い込まれた挙句、自殺してしまう人も出ているという現実です。

そのため、そのような悲劇を引き起こさないためにも、パワハラを受けている当事者はもちろんのこと、周りの人間も対処法をしっかり知っておく必要があります。

そこでこの記事では、パワハラで苦痛を感じている人や、パワハラ上司に徹底的にやり返したい人に向けて、パワハラの対処法についてお伝えします。

今日の上司は、何もしないかぎり明日も上司です。やる気を削がれ腐ってしまわないうちに、あなたにあった方法をお試しください。

 

殺意を抑えられないあなたへ!理不尽なパワハラ上司への14の対処法

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パワハラ6つのパターン

パワハラは平成24年に厚生労働省により初めて公的な定義が示されました。

そこでは「同じ職場で働く者に対して、職務上の地位や人間関係などの職場内の優位性を背景に、業務の適正な範囲を超えて、精神的・身体的苦痛を与える又は職場環境を悪化させる行為をいう」と表現をされています。

つまり、パワハラをもう少し具体的な事例として見てみると、大きく分けて6つのパターンが存在します。

そこで、まずはパワハラの具体的なパターンをお伝えします。もし、以下の行為が職場で行われた場合、それはパワハラに該当する可能性が非常に高いと言えます。確認してみましょう。

身体的な攻撃(暴行、傷害等)

殴る蹴る、首を絞める、あるいは胸ぐらをつかむといった物理的な暴力を指します。

精神的な攻撃(脅迫、侮辱、暴言等)

その人に危害を加えたり不利益をもたらしたりすることを予告すること、その人の勤務実績や態度ではなく人格や存在そのものを否定すること、仕事上の指示命令に必要のない不快な発言、またこれらを執拗に繰り返すことを指します。

人間関係からの隔離(無視、仲間外しなど)

その人を無視したり、組織内において仲間外しをしたり、業務上の必要がないにも関わらず隔離をしたりすることを指します。

過大な要求(過重労働、職務の妨害)

その人の権限やスキルなどに見合わない過大な指示命令を出したり、一人では到底こなすことのできないノルマを課したり、必要性のない仕事をさせることで本来の業務を妨害したりすることなどを指します。

過小な要求(本来の職務の妨害等)

業務遂行のための合理性に基づかずにその人が本来持っている権限やスキルなどに見合わない過小な指示命令(ゴミ捨て、掃除、買い出しなどの雑務等)を出したり、仕事を全く与えず座らせておいたり、スキルアップや職務経験を積む機会を意図的に与えなかったりすることなどを指します。

個の侵害(プライペートへの介入、プライバシーの侵害等)

業務上正当な理由なくその人の休日、自由時間などに拘束をしたり、本人の意志や希望に基づかずに結婚やお見合いなどを推奨したり、信仰する宗教を否定したり、あるいは個人情報やプライペートな事柄を暴露したりすることなどを指します。

 

証拠を残す

では、ここから実際にどうやってパワハラ上司に対処するべきかをお伝えしていきます。パワハラ上司への対処法の中でも最も基本となるのが、「証拠を残す」という方法です。

例えば、「パワハラの分類」で挙げた「身体的な攻撃」を受けた場合、医師によって暴行の形跡があるとの診断書を書いてもらうのがベストな方法です。

それ以外にもアザやキズができた場合はそれを写真に収めても良いですし、暴力によって周囲物が壊れた場合にも同様に撮っておくようにします。

「精神的な攻撃」を受けたときには、上司がパワハラに該当するような内容を喋っている音声をボイスレコーダーなどに録音したり、相手からのメールや着信履歴の保存も重要です。

万が一「精神的な攻撃」によってうつ病などの精神病を発症した場合にも、医師による診断書が大変有効な証拠となります。

さらに可能であれば、同僚などに「パワハラがあった」事実を立証するための証人になってもらうよう頼んでみるのも良いでしょう。

また、これまでに挙げてきたような具体的な証拠を残せない場合には、「パワハラがあった」ことをメモなどに残しておくだけでも証拠として成立する場合があります。メモを取る際のポイントとしては、

・いつ(その時の時刻)

・どこで(行われた場所)

・だれが(具体的な氏名)

・どのように(どんなことをしたのか・言われたのか)

・なぜされたのか(思い当たる原因)

・その場に他の人はいたか

などを具体的かつできる限り詳細に記録しておくようにしてください。

第三者にも事実を分かってもらえる記録があなたを助けてくれます。そして、この記録はパワハラ上司をやっつける武器になります。

 

内容証明を書く

先ほどの「証拠を残す」でご紹介した証拠を、きちんと「公的に通用する形式」にするために必要となるのが内容証明です。内容証明郵便とも呼ばれ、各所郵便局にて発行することができます。

もちろん内容証明を作成しただけでは「パワハラの事実」を立証する効力はありません。

しかし、しっかりとした形式に則って自分の主張をまとめておくことにより、「自分はパワハラの事実を巡って相手と争う意志がある」ことを示すことができます。

内容証明はパワハラの相手(上司本人、もしくは職場など)との間で示談をする場合にも、民事・刑事などで裁判をする場合にも、自分の言い分をコンパクトにまとめ、その主張が社会的に認められる正当なものであると示すのに非常に重要なアイテムとなります。

内容証明の具体的な書き方などはインターネットサイトもしくは郵便局の窓口などで確認をすることができるので、興味のある方はぜひそれらを確認してみてください。

内容証明 – 日本郵便

 

会社内の機関に相談

人事部や労働組合など、会社内に属する機関に相談することでパワハラの改善を図る方法です。

ただし、これらの機関に相談をするときに気をつけたいポイントとしては、「感情的にならず、事実のみを伝える」ことです。

相談をする際に感情的になったり、論理的でない訴えをしてしまうと、自分の言い分の信頼性を損ねるばかりか「あなた側にも落ち度あったのではないか?」との印象を持たれることにもつながりかねません。

また、実を言えば、たとえ会社内の機関に相談をしたところで、それが直接パワハラ問題の解決につながる可能性はあまり高くないという現実もあります。

そもそも「会社内の機関」とはあくまで「会社のための機関」であるため、どうしても会社側の利益を優先的に守ろうとする傾向があるのです。

本来労働者のための組織であるはずの労働組合においても、日本の場合には会社と一体化しており、会社の都合を優先する傾向があります。

特に非正規雇用で働いている人が会社内の機関にパワハラ相談をする場合、残念ながらその言い分が受け入れられる可能性はさらに低くなります。

しかしそうは言っても、会社内の機関に相談をしておくことは、その後の展開によっては大きな意味を持ちます。

弁護士などを通じて上司や職場と争いをしていく場合、「事前に会社内機関に相談をしていた」という事実それ自体がパワハラの証拠となるからです。さらに「相談をしたにも関わらず事態の改善しなかった」ことが立証されれば、それも職場側の過失として認められてあなた側に有利に働きます。

もし直接申し立てをするのが難しい場合には、これらの機関に「内容証明を書く」で紹介した内容証明郵便を送付することでも、実際に相談をしたのと同じく「相談した」という事実を作ることができます。

 

社外の機関に相談する

会社外の機関を利用し、上司本人や職場などと交渉あるいは係争などをしていく方法です。

パワハラに関する相談を受け付けている機関にはさまざまなものが存在します。ここではそれらについて簡単に紹介をしていきます。

厚生労働省サイト

会社外機関に相談をする場合、まず最初に確認をしたいのが厚生労働省のインターネットページにある「あかるい職場応援団」です。ここではパワハラに遭った場合、具体的にどのような機関にどのように相談をすれば良いのかが簡潔にまとめられています。

「弁護士に相談したいが方法がわからない」「お金がかかりそうで不安」「パワハラによって精神的に不安定になっている」など、それぞれのケースに合わせて同ページから個別の相談機関へと問い合わせてみましょう。

労働局

労働局は各都道府県に設置されていて、労働基準監督署、公共職業安定所などを総括している機関です。労働局では紛争調整委員会によりあっせん制度が存在します。

このあっせん制度とは労働者と事業主(会社など)の間で何らかの争いが発生した場合、当事者の間に第三者として弁護士や労働法などを専門とする大学教授などの有識者が割って入り、双方の言い分を確認した上で解決のための方向を探るというものです。

この制度のメリットとしては、誰もが無料で申し立てができることで、迅速に争いを調停することも期待できます。

しかし、労働局の権限には限界もあり、それに伴うデメリットも存在します。

まず、あっせん制度を申し立てたとしても、相手がその話し合いに参加することを拒否すればそれ以上の強制力がありません。実際に事業主が労働者からのあっせん申し立てに応じるのは60%程度であると言われています。

さらに、この調停や取り決めに関しても法的な強制力は存在しません。

弁護士

費用や手間などはかかってしまうものの、弁護士にパワハラ問題の解決を相談することは、労働局に比べれば確実な解決を期待することができます。

例えば、前述の「あかるい職場応援団」でも紹介されている法テラスを利用することで、自治体の弁護士会などの相談窓口へ案内をしてもらえることがあります。

弁護士に相談をした場合、一般的にはADR(裁判外紛争処理手続き)によって示談する、または、労働審判によって解決する、どちらかの選択肢が提示されます。(労働審判とは労働トラブルを解決することを目的とした簡易的な裁判のことです。)

ただし、これらの方法をもってしても解決に至らない場合には、いよいよ民事訴訟を行う運びとなります。

民事訴訟では、前述してきたような各種証拠類や内容証明などが非常に重要な意味を持ちます。

そして民事訴訟において下された和解もしくは判決は法的な強制力を持ち、もし事業者(会社)がそれに従わない場合には強制執行の対象となります。

警察

パワハラによる被害が刑法に抵触するおそれがある場合、警察に対して被害届を出したり、刑事告訴をしたりするといった方法を採ることができます。

例えば、「パワハラ6つの分類」で挙げたような「身体的な攻撃」がありそれに関する証拠がある場合は、暴行罪や傷害罪に抵触するため、申し出をすることが可能になります。

また、「精神的な攻撃」「個の侵害」などに関しても、名誉毀損や個人情報保護法違反などで同様の措置を採ることができます。

「被害届」と「刑事告訴」の違いとしては、相手から事情聴取をし、その上で事実関係をハッキリさせたい場合は「被害届」を出すことが推奨されます。

一方で相手の違法行為がすでにハッキリしており、それに対し明確に処罰を与えてもらいたいと考える場合には「刑事告訴」をすることが推奨されます。

また、警察に対して被害の申し立てをする場合にも、やはり証拠は絶対に必要なものとなります。

その他の対応機関

これまで紹介してきたもの以外にも、パワハラの相談先になりうる機関は存在します。例えば、民間のNPO法人です。

NPO法人は全国規模で活動するものから地域に根ざして活動するものまで多様な形態が存在し、気軽な相談から各種手続きのサポート、さらに係争の支援やメンタルケアなどさまざまなサービスを提供しています。

 

労災を認めさせる

全てのケースに当てはまるわけではないものの、パワハラが労働災害に認定されるケースは最近では決して珍しくはありません。

労災は労働基準監督署によって認定がなされ、認定がなされるとその度合いや等級に応じて保険金が支払われます。正規、非正規を問わず雇用者の労災保険を支払うのは会社側の義務となっています。

パワハラによる労災認定の場合、「仕事の業務によって精神疾患を発症している」か否かが認定基準となります。

その疾患を発症する6ヶ月以内にパワハラ行為が行われた事実がある場合、その現任としての「行為」と結果としての「疾患」に因果関係が認められ、認定が下る仕組みです。

労災申請は最寄りの労基署で行うことができますが、もし自分一人ではよく分からないときは、「社外の機関に相談する」で紹介した機関へ問い合わせをしてみると良いでしょう。

 

裁判を起こす

弁護士や警察などを通じて民事もしくは刑事の裁判を戦っていくというものです。

労災保険に加え、さらに損害賠償を請求したり、相手である上司や会社などに刑罰を与えるためにはこの裁判を戦い勝訴する必要があります。

ただし、裁判の特に民事の場合には少なからず時間や費用、労力を必要とするので、その点に関しては覚悟が必要となります。

 

本人に警告する

上司からのパワハラを止めたいものの、なるべく穏便にことを収めたい、今の職場を辞めたくないなどの気持ちがある場合は、まず本人に対して警告を発してみるのも一つの手段です。

警告をするときのポイントとしては、証拠を提示した上で「こうした行為が改められなければ他の機関に相談をすることになる」との意志を伝えます。このときに、同じくパワハラに苦しんでいる人がいるなら、その人も一緒に話し合いに参加してもらいましょう。

もし上司に対面で言うのが嫌である場合には、メールや書面などを送るのも良いでしょう。

 

上司の上司に相談する

上司に直接警告するのではなく、上司のそのまた上司に対して相談をし、対処をお願いするという方法です。

会社において部下が不祥事を起こした場合、それは上司の人事査定にも影響を及ぼす可能性があります。

さらに部下の部下から事前に相談があったにも関わらず対処をしなかったとすれば、それは上司の上司もまた何らかの責任を取らされかねない事態となります。

こうしたことから、上司の上司に相談をすることで何らかの指導、あるいは処分が下される可能性は決して低くありません。

 

コミュニケーションを改善する

パワハラをしてくる上司に何かを働きかけるのではなく、自分の側から変化して対処する方法です。

会社組織の中にはさまざまなタイプの人々が存在しているため、当然その中にはパワハラ上司のようなあなたと相性が悪い人もいるでしょう。

そんなときに逆転の発想として、パワハラ上司を通じて苦手な人に対する接し方を学ぶことは、あなたの対応力を成長させることにつながります。

コミュニケーションを改善させる最良の方法は、何といっても仕事で成果を出すことに尽きます。どんな上司であっても部下が仕事で成果を出すことは自分にとってもメリットになるので、評価を改めざるを得なくなります。

また、パワハラ上司に対してはより一層親身に接してみるという方法もあります。

一般的に、部下に対してパワハラをする人は、公私共に人間関係が上手く行っていない傾向があり、そのストレスを周囲に八つ当たりすることで発散しようとし、結果としてさらに人望を失ってしまうという悪循環に陥っているのです。

こうした場合、あえてその上司の懐に入り込み、その上司を尊敬、信頼しているという意志を伝えることで、相手を懐柔してこちらの味方につけてしまうのです。

 

リアクションを改善する

もしかしたら、あなたのリアクションが薄い、もしくは少ないためにパワハラが深刻化しているのかもしれません。

上司の仕事には部下の指導をすることも含まれています。しかし、自分が一生懸命指導しているのに相手からの反応がなければ、より強く自己アピールして自分の思いを伝えようとします。

それが強くなるにつれ、「こんなにも言っているのに何故伝わらないのか」という感情がストレスに変わり、部下指導から道を外れさせ指導上司をパワハラ上司へと変貌させていくのです。

問題なのは、あなたが「感じている」「認識している」ことが正しく上司に届いている(伝わっている)かです。まずはその部分を認識・確認してみましょう。

人は人のリアクションでしか判断できないもので、よく叱られる人の特徴もリアクションが薄い傾向にあります。

まずリアクションで気をつけたいポイントは「うなずきと返事」です。うなずきは一つのパターンだけではありません。バリエーションあるうなずきをすることを心がけましょう。

また、返事にも一工夫です。「はい」という返事だけでなく。ポイントポイントで「分かりました。」という言葉を活用していきましょう。

「はい」という返事はあくまで返事であって承諾・認識していることを伝える言葉ではありません。「分かりました。」と、ハッキリ伝えることで承諾の意思を伝えましょう。

繰り返しますが、上司はあなたの頭の中を覗いて、「こいつ、反省しているな」と分かるわけではありません。あなたの反応(リアクション)を見ています。人は人のリアクションでしか気持ちを判断できないことを認識しておきましょう。

 

日々のコミュニケーションを意識する

上司との関係がうまく行っていないと感じたときは、まず、「報告・連絡・相談」という一連のコミュニケーションを見直してみましょう。

「上司に話すまでもない」とか「手間をかけては悪い・・・」などの理由から案件を一人で抱え込んでしまい、進捗がよく分からないと上司は余計に不安となり、あなたに強く当たっている可能性があります。

そのような場合、報告だけでも上司にしておくことが重要です。

報告は、進捗が100%になってからと考える人もいますが、あなたにとっての100%が上司にとっての完了かどうかは分からないので、こまめに報告し取り組んでいる事をアピールしておくべきです。

こまめに報告をすることでコミュニケーションや関係が改善されていき、次第に当たりも弱くなる可能性があります。

 

気持ちを割り切る

割りきった気持ちでその上司と接するという方法です。

そもそも仕事とは、良好な人間関係を作るためにするものではなく、あくまでも何らかのサービス(労働者の場合には労働力)を提供しその対価としてお金をもらうために行うものです。

そのことをしっかりと理解し、職場では心を無にしてお金をもらうためだけに働くようにします。

 

転職や部署移動をする

パワハラ上司のいる職場から転職、もしくは部署移動してしまうという方法です。

現在日本で最も多い転職理由は「人間関係の悩み」であると言われており、パワハラなどの問題で転職をする人は決して少なくありません。

ただし転職には少なからずリスクが伴うのも確かです。今現在パワハラで転職を考えている人は上記にあるような方法を試したり、部署移動を願い出てから改めて転職を検討することをオススメします。

 

まとめ

殺意を抑えられないあなたへ!理不尽なパワハラ上司への14の対処法

 

・パワハラ6つのパターン

・証拠を残す

・内容証明を書く

・会社内の機関に相談

・社外の機関に相談する その1:厚生労働省サイト

・社外の機関に相談する その2:さまざまな機関

・労災を認めさせる

・裁判を起こす

・本人に警告する

・上司の上司に相談する

・コミュニケーションを改善する

・リアクションを改善する

・日々のコミュニケーションを意識する

・気持ちを割り切る

・転職する

 

今現在上司のパワハラに悩んでいる人は、ぜひこれらを参考に対処をしていってください。

また、パワハラに対処するときに特筆すべきポイントとしては、ここに挙げた方法の一つだけに固執するのではなく、複数の方法を同時進行で行うようにすることが重要です。


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